課題

2016 年、Aditya Haripurkar 氏と Nitin Muthyala 氏はチャンスを捉えて、中小企業 (SMB) 向けの HitPay 決済処理ソリューションにアイデアを転換しました。HitPay の需要はすぐに高まり、モバイル決済や電子ウォレット決済などの追加サービスを求める利用者の声に応えるため、両氏はシンガポールとマレーシアの中小企業向けの総合的な決済ソリューションの立ち上げに向けて資金を確保することになりました。

当時、多くの中小企業は、サードパーティーの決済ソリューションと不正防止ソリューションを組み合わせることで、ニーズを満たしていました。ソリューションが統一されていないため複雑さが増し、企業が利用者の取引をまとめて表示できないことが、照合の妨げになっていました。これに対応するため、HitPay は中小企業が対面決済とオンライン決済の両方を安全に処理し、利益率を損なう不正利用やチャージバックなどの問題を軽減できる、ワンストップかつノーコードのオムニチャネル決済プラットフォームの構築を目指しました。

HitPay は使いやすさも重視しました。中小企業が自社で機能を開発しなくても、希望する決済手段で決済を簡単に処理し、各国の通貨へのサポートを追加し、売上データに関するオンデマンドのインサイトを利用できるようにしたいという思いがありました。HitPay の創業者たちはゼロからプラットフォームを構築していたため、開発をスピードアップし、カスタマイズを効率化し、自社の運用コストを最小限に抑える、そのまま使用できるサービスとローコードのツールを探し求めました。

ソリューション

2020 年に、HitPay はあらゆる機能を備えた使いやすい決済処理サービスを求めて Stripe と提携しました。同社の開発者は Stripe Connect を使用して HitPay の業務ソフトを作成して、Stripe プラットフォームと連携しました。これにより、Stripe が中小企業のアカウント登録を管理し、銀行の入金に関する詳細を確認し、Stripe Payments を使用して PCI に準拠した取引を促進できるようになりました。

続けて、Stripe Terminal で POS とオンラインデジタル取引の機能を導入しました。その結果、中小企業はクレジットカードとデビットカードのほかに、Google Pay や Apple Pay などのデジタルウォレットを含む決済オプションを使用したオンライン決済と対面決済に対応できるようになりました。使用される決済手段に関係なく、利用者の取引を一元的に確認できるビューも利用可能となったため、照合が効率化されました。

さらに、Stripe Elements の構築済みの UI モジュールを使用して、カスタマイズ可能な支払いおよび購入オプションをプラットフォームに追加しました。たとえば、HitPay を利用する中小企業は Payment Element を使用して、数回のクリックで 100 種類以上の通貨に対応できます。

統合されたセキュリティと不正利用の軽減機能を提供するために、Stripe Radar for Teams も導入しました。Stripe Radar による高度な不正防止機能だけではなく、IT セキュリティの専門家のニーズを満たすように設計された高度な制御機能のすべてを利用できます。また、実装時にサポートが得られるよう、Stripe プロフェッショナルサービスと提携しました。Stripe プロフェッショナルサービスチームは HitPay のプラットフォームのリスク評価を行い、システム連携を調整するための効果的な方法と、Radar による不正利用の検出と低減方法を管理するためのルールの適切な設定方法を提案しました。

また、Stripe プロフェッショナルサービスは、アカウント登録プロセスの効率性を最大限に高め、中小企業の登録体験を向上させることも推奨事項として伝えました。自動化されたステータス更新情報を各企業に送信したり、HitPay と Stripe を導入する際の初期段階で総合的なリスクモデルを確立することなどが、ソリューションの調整として提案されました。

結果

HitPay は Stripe を導入して 1 年間で 8 倍の成長を実現

Stripe を導入して、単なる対面決済ではなくオムニチャネル決済機能を提供することで、HitPay は急拡大を続けています。2020 年初めの取引処理件数は 12,000 件でしたが、Stripe 導入後の 2021 年初めには 290,000 件にまで到達しました。

Haripurkar 氏は次のように述べています。「以前は、対面決済サービスのみを提供していましたが、Stripe でオンライン決済の提供を開始したところ、取引処理件数は 1 年で 8 倍以上に増加しました」

さらに、Stripe で取引を処理することで、2020 年から 2023 年にかけて HitPay の年間平均収益は 455% 拡大しました。そして 2024 年までに 300 万件以上の取引を Stripe で処理し、その合計は 2 カ国の 15,000 社以上の中小企業で 5 億ドルに上っています。

HitPay はわずか数分で中小企業向けのオムニチャネルの機会を創出

HitPay は Stripe プラットフォームとのユニファイドコマースプラットフォームを構築し、中小企業がそれぞれのリソース、ビジョン、要件に合う方法ですぐに決済を扱うことができるようにしています。Stripe Connect によってアカウント登録が効率化されるため、開発ノウハウを持たない中小企業でも、わずか 5 分で HitPay を利用して対面とオンラインの決済の受け付けを開始できます。Elements を使用してノーコードでカスタムの決済機能を素早く構築することもできます。さらに、Stripe Radar for Teams を導入することで、不正利用とチャージバック関連業務を HitPay が管理できるようになり、各社は複雑な業務に煩わされずに業務運営に集中できます。

専用の操作画面とインサイトで中小企業の購入完了率を向上

HitPay は、購入完了率、売上、決済手段の使用状況など主要な KPI を、Stripe 提供のダッシュボードで簡単に確認できるようにしています。このようなインサイトと手軽なカスタマイズオプションを Elements で利用して、企業は対応する決済手段と通貨だけでなく、利用者の決済画面のデザインを変更することで、サービスを向上させ、収益を高めることができます。

HitPay の共同創業者兼 CTO である Nitin Muthyala 氏は次のように述べています。「HitPay では、中小企業が求める技術を開発することを原則にしています。私が注目しているのは、単に選ばれる技術ではなく、会社と個人を成長させるために各社が取り組む創造的な方法です。Stripe との提携のおかげで、HitPay プラットフォームを絶えずスピーディーに展開していけるので、中小企業はリソースに制限されることなく、自分たちのやり方で要件を満たすことができます。そして変化の激しいグローバル経済で成功を収めています」